不動産投資に興味はあるけれど、「投資金額が1,000万円単位だから、リスクも高いのでは？」と不安に思っている方は多いのではないでしょうか。

しかし不動産投資は、株式投資やFXに比べるとリスクマネジメントしやすいです。

そこで今回は、不動産投資を行うにあたって事前に知っておくべき3つのリスクヘッジについてご紹介します。

不動産投資のリスクヘッジとは

リスクヘッジとは、将来的に起こりうる可能性があるリスクを予測して、あらかじめそのリスクをどのように回避するのか備えておくことです。

不動産投資では、起こりうるリスクを事前にある程度は予測できるため、適切な対策を立てることができます。そのため不動産投資は、リスクをコントロールしやすい投資方法といえるのです。

 

不動産投資の3つのリスクヘッジ

不動産投資のリスクヘッジで代表的なものには、「空室へのリスクヘッジ」「金利上昇へのリスクヘッジ」「建物崩壊へのリスクヘッジ」があります。

ここでは、不動産投資で代表的な3つのリスクヘッジについてご紹介します。

 

空室へのリスクヘッジ

不動産投資では、空室へのリスクヘッジが必要です。

空室へのリスクヘッジとして、入居者が魅力を感じる物件に対して投資する必要があります。

 

不動産投資の基本ですが、主要都市からアクセスが良く、駅徒歩10分圏内、生活環境の良い立地など、ニーズの高い物件を選びましょう。

 

また、学生が多く住む街のマンションやアパートは、恒常的に需要が見込めるため空室になりにくいといわれています。

独立洗面化粧台やシステムキッチン、ウォシュレットなどの設備も重要ですが、投資コストがかさみ利回りが悪くなるというデメリットがあります。利回りを考慮しながら、ニーズに合わせた設備の取捨選択をしていくことが重要です。

金利上昇へのリスクヘッジ

金利上昇も不動産投資ではリスクヘッジすることが必要です。

長く続いている低金利時代ですが、長期化したデフレを解消するために経済がインフレに誘導された場合、融資の金利は上昇する可能性があります。金利が上昇すると経費が増えるため、投資のリスクは高くなります。

 

金利上昇のリスクヘッジとして、融資を受ける前に返済シミュレーションを行い、どの程度の金利上昇に耐えられるか把握しましょう。

また、金利上昇の影響を受けないように固定金利を選ぶことも対策の1つです。ただし、固定金利では返済期間が短くなるため、毎月の返済額が変動金利よりも多くなります。

現状では、固定金利より金利が低い変動金利を選び、支払利息の差額を繰り上げ返済用の自己資金として蓄えておくことが有効な選択肢といえるでしょう。

 

建物倒壊へのリスクヘッジ

不動産投資では、 災害による建物の倒壊もリスクヘッジする必要があります。

 

災害には、地震や火災、水害、風災、雪災などさまざまな種類があります。

すべての災害から建物を守れる強度にすることは難しいです。

 

また、日本は地震大国のため、いつどこで建物が倒壊するほどの地震が発生するか分かりません。倒壊すれば、建物の資産価値がゼロになるだけではなく、その建物の解体費用まで必要になります。

 

建物倒壊へのリスクヘッジは、災害が起きたときになるべく損をしないようにすることです。耐震基準を満たした、安全性の高い物件を選び、保険の重要性を理解して火災保険、地震保険へ加入しましょう。

 

おわりに

今回は不動産投資におけるリスクヘッジの重要性についてご紹介しました。

不動産投資は他の投資に比べると、リスクマネジメントがしやすいです。代表的なリスクヘッジとして、「空室へのリスクヘッジ」「金利上昇へのリスクヘッジ」「建物倒壊へのリスクヘッジ」があります。

不動産投資を実践している方から、成功談や失敗談を聞いてみることも重要なリスクヘッジといえるでしょう。